OPI協議会とは

本協議会は、光・レーザー技術を基盤とした学術および産業に関する最先端の研究・開発を国際的に集結し、光・レーザー技術によりもたらされる未来社会への具体的な指針を得るために日本国内で国際会議OPICと技術展OPIEを同時開催することを目的とし2011年に設立され、2013年8月に一般社団法人登記を行いました。

産業界(インダストリー)と学界(アカデミア)との連携・協力を促進し、21世紀におけるイノベーションの源泉である光技術・光産業の振興により、科学技術に立脚した我が国の産業を継続的に発展させるため、関係者の総力を挙げて定期的に開催する唯一の光関連の国際的イベントと位置付け、毎年4月にパシフィコ横浜で開催して、年々、国際会議参加者数、出展企業者数共に増加しています。

地球規模の諸課題の解決と世界の持続的な発展における光技術の重要性が認識され、2015年を光および光技術の国際年(International Year of Light and Light-based Technologies: IYL 2015)とすることが国際連合の総会で2013年12月20日に決議されました。

このIYL 2015の理念を踏まえ、光・レーザー技術が科学・技術と産業の中心的な担い手になることを期待し、本会が開催母体となり引き続き開催してまいりますが、設立後日も浅く、まだまだ財政的には厳しい状況が続いております。

つきましては本協議会の活動趣旨をご理解いただき、この機会に本協議会に法人会員としてご入会いただき、本会の活動をご支援賜りますよう何卒宜しくお願い申し上げます。

目的

本協議会は、レーザー、光源、照明、レーザー加工プロセス、レーザーエネルギー、光情報・通信、光医療、光計測装置、光、太陽電池、光メモリ、及びこれら分野に関わる光学部品から光学材料等に至る様々な光分野における有識者、研究者及び技術者と光関連学会及び団体が連帯又は連携して、それぞれの学会や団体の独自性及び存在理由にふれずに協力し合える場所を提供して国際間における学術交流の活性化に貢献し、わが国の先端技術による産業、企業及び教育の普及及び発展に寄与することを目的としています。

活動内容

  1. (1) 国際会議の主催、併設展示会等への企画・協力

    OPIE2016実績:7つの専門技術展が開催され、出展社合計335社・団体、453小間が展示。レーザー、レンズ技術など5分野の特別セミナーをはじめ、各種特別講演会が多数併催された。入場登録者数合計は2016年5月18日(水)~20日(金)の3日間合計で15,132名に上った。
    http://opic-opic.sakura.ne.jp/opic2016/

    国際会議OPICの過去の実績

    OPTICS & PHOTONICS International Congress
    http://opicon.jp/ja/
    OPICは複数の専門国際会議を同時開催しています。

      OPIC2012 OPIC2013 OPIC2014 OPIC2015 OPIC2016
    開催日 4月25日-27日 4月23日-26日 4月22日-25日 4月22日-24日 5月17日-20日
    Congress
    Chairs
    K. Shimoda
    R. Byer
    K. Shimoda
    R. Byer
    K. Iga
    R. Byer
    A. Ostendorf
    K. Iga
    R. Byer
    A. Ostendorf
    K. Iga
    R. Byer
    A. Ostendorf
    専門国際会議
    の数
    6 10 9 7 11
    論文数 296 411 570 478 1028
    参加者数 519 677 782 732 1028
    海外比率 24% 18% 27% 25% 32%
    参加国 23 23 28 26 31

    展示会OPIEの実績

    OPTICS & PHOTONICS International Exhibition
    https://www.opie.jp/index.php

      OPIE'13 OPIE'14 OPIE'15 OPIE'16
    開催日 4月24日-26日 4月22日-24日 4月22日-24日 5月18日-20日
    来場者 12,217名 18,237名 15,714名 15,132名
    出展社・団体 292 295 309 335
    海外からの出展 23社 37社 41社(11か国) 44社(8か国)
  2. (2) 科学技術の振興を図る活動
  3. (3) 情報化社会の発展を図る活動
  4. (4) 環境の保全とクリーンエネルギーの確保を図る活動
  5. (5) 国際協力の活動
  6. (6) 経済活動の活性化を図る活動
  7. (7) 前各号に掲げる活動を行う団体の運営又はその団体の活動に関する連絡、助言及び支援
  8. (8) その他この法人の目的を達成するために必要な事業